副業禁止でもバレないために知っておくべき【危険】な６つの知識
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こんにちはmasa3です。
政府が副業を推奨するようになっても、副業を解禁する企業禁止はまだ一部です。
でも、できることなら少しでもこづかいを増やすために稼ぎたいところですね。
実際、副業をしても会社にバレなければ良いのですが、バレることを心配して副業を始められない人も少なくないでしょう。
なので、今回は副業をしてもバレないようにする対策を６つまとめました。
この方法を抑えておけば、会社にバレずに稼ぐことができるようになるはずです。
目次
副業禁止でも副業をする理由
まずはじめに、なぜこの記事にたどり着いたのでしょうか？
それは副業を禁止されてるけど、今の生活では厳しいという人、自分の小遣いが足りないという人、スキルアップしたい人、動機はさまざまあるでしょうが今の現実を打破したいのではないでしょうか。
副業禁止を正直に守ったとしても、会社がその分給料をあげてくれれば守る価値はあります。
しかし、ルールを守ったところで評価が上がるわけでもなく、ただ罰則を受けないだけ。
さらに、病気や怪我をした場合、会社は守ってくれるわけではありません。
守ってくれるのは、健康保険の有効な１年半の傷病休暇中だけです。
となると、自分の身は自分で、自分の収入も自分で賢く貯えるべきなんです。
それなら副業で稼いでしまって、会社にバレなければ問題ないわけです。
単純に1ヶ月に1万円を稼げたら、年間で12万円も収入が増えるわけです。
昇給しても1万円は上がりません。
それなら、副業をした方が効率が良いということですね。
自分の目標を叶えるために対策だけはしっかり押さえておきましょう。
会社が副業禁止か今一度確認する
会社の規則は修正されていて、変わっていることに気づかないことがあります。
以前は副業禁止だったのに、規則が変わって解禁になってることも考えられます。
もしも、せっかく副業対策をしても副業がOKだとしたら。この時間はただの無駄になってしまいます。
まずは、最新の就業規則がどうなっているのかは確認しましょう。
実際に最近、副業を解禁している企業が増えてきています。
パナソニック
サントリーホールディングス
エイチ・アイ・エス
新生銀行
Yahoo！
SoftBank
LINE
メルカリ
他にもたくさんありますが、これだけ有名な企業が副業を解禁しています。
そもそも副業が禁止だったのは、副業をすることで本業に支障が出る可能性があると考えられていたからです。
それがなぜ、最近になって副業解禁の企業が増えてきたかというと、政府の後押しもありますが副業をすることでスキルアップができ、本業へも良い影響があるかもしれないと考えられるようになったからです。
なので今一度、最新の就業規則を確認して、副業をしても問題ないかを確認しましょう。
給与型の仕事は避ける
では、就業規則を確認したけど副業禁止だったら、いよいよ本格的にバレないように対策をしましょう。
まず、副業が会社にバレてしまうケースの多くは
仕事現場を見られる
住民税が高く給与額と見合わない
といったことが主な原因です。
もしも仕事現場を見られなかったとしても、住民税額から副業がバレてしまいます。
なぜなら、アルバイトは所得区分が給与所得になるためです。
給与所得のアルバイトで得た収入の住民税は、基本的に自分で納付することができません。
ではどこから納付するのかというと、会社の給与に副業分の住民税が上乗せされて引かれます。
ここで給与計算の担当者は、税金の計算が合わず副業をやっていることが会社にバレてしまうのです。
さらに、アルバイトの場合は、「給与所得者の配偶者控除等申告書」という下記書類の提出を求められます。
この書類は1つの会社からしか提出ができないため、バイト先でも提出してしまうと、本業とバイトの2重提出になってしまい、会社に連絡が入ってバレてしまうリスクも高くなります。
なので、アルバイトのような給与型の仕事は避け、ネットを活用した自宅でできる副業を選ぶのが安全です。
確定申告は年収20万円から必須
副業で稼いで確定申告をしないと「脱税」つまり犯罪になってしまいます。
そのため税務署から会社に連絡が入りバレてしまうかもしれません。
そうなれば、罰金だけでなく会社をクビになってしまうリスクが高まります。
- ２つ以上の会社から給与を受け取っている
- 配当所得や不動産所得、副業などの年収が２０万円以上
- 給与所得が2000万円以上
いずれかの条件に当てはまる人は、所得にかかる税金を計算して税務署へ納める必要がありますので、年末調整の申請にも注意が必要になります。
年末調整の住民税は「自分で納付」
では、そんなばれるリスクの高い年末調整をどう乗り切るのかというと、
会社の給料の住民税納付の欄に「自分で納付」にしてしまえば良いのです。
これを行うことで、住民税は会社から引かれないため、会社で計算が合わずバレてしまうことを防げるんです。
とはいえ、市区町村の役所の担当者が無違えて会社に送ってしまわないとも限りません。
なにせ小さな◯印ですから。。。
念の為、年末調整の確認を地元の市区町村役所へ連絡しておくとよいでしょう。
「稼いでる」自慢は控える
会社の人や友人に副業で稼いでることを自慢してしまうことで、告げ口をされてしまうこともバレてしまうになる原因です。
もしも、副業禁止の会社に勤めていて、同僚から副業で稼いでる自慢をされたら、よっぽど中の良い仲間じゃない限り「ズルイ」と思いますよね。
そして、それが嫉妬や妬みの原因になって良からぬことが起きるのです。
副業してることを知ってる人が増えれば増えるほど、会社にバレるリスクは高くなってしまいます。
周りに自慢したことが原因で会社にバレてしまい「副収入が無くなる」または「主収入が無くなる」ようなことになってしまったら、結局は自分で自分の首を絞めてしまうことになってしまいます。
自慢したい気持ちはわかりますが、その気持ちは封印して家族や信用できる親友程度にしておきましょう。
個人が特定されないようにする
嗅いでる自慢をしたり、副業の情報交換をしたり、相談をしたいのであれば、SNSなどを使って本名を明かさずやり取りするのもオススメです。
それなら、副業の話をしても心配の必要なく満足いくまで話ができるかもしれません。
しかし、インターネットで情報発信をする際に、気をつけているつもりでも個人情報を非公開にし忘れてしまっていたり、リンク先の別のSNSでは個人情報を出してしまっていたりすることがあります。
ネットの怖いところは、現場でバレなくても、検索すれば全てが表示されてしまう便利さです。
「誰が見てるかわかわない」というリスクのある行為くれぐれも注意して、どこからも自分の情報や友人関係がつなっがていないかをしっかり確認して行動しましょう。
まとめ
いかがでしたか。
- 自分の会社が副業禁止か確認する
- 給与型の仕事は避ける
- 年収20万円以上稼いだら確定申告をする
- 年末調整の住民税は”普通徴収”にする
- “稼いでる自慢”は控える
- 個人が特定されないようにする
６つのポイントを抑えて、対策してから副業をすればバレる心配も減るでしょう。
ちなみに、マイナンバーで副業がバレるという心配がありますが、マイナンバーをから会社にばれることはありません。
マイナンバーは税務署が「誰がどこからどのくらいの収入を得ているのか」を把握するためです。
つまり、脱税をしていたらバレてしまうかもしれませんが、わざわざ税務署が「御社は副業禁止なのに〇〇さんは副業していますよ」なんて報告しないですよね。
そもそも、税務署がマイナンバー制度を導入したのは、社会保障や税金、災害対策などの行政手続きを円滑にするためです。
行政はマイナンバーを通じて、副業しているかどうかを把握するためではなく、ちゃんと税金を払っているかを確認して、回収できればいいわけなので心配には及びません。
しっかり対策してバレない副業ライフで、小遣いを増やしてゆとりある生活を過ごしましょう(^ ^)
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